デジタルサイネージ導入のメリットや活用のポイントを徹底解説
2023.12.11 | マーケティング, 導入事例, 広告・集客
近年、商業施設や飲食店、病院などさまざまな場所で見かけるようになったデジタルサイネージ。従来の広告媒体とは異なる魅力があり、導入すれば複数のメリットを期待できます。
今回はデジタルサイネージを導入するメリットと、デジタルサイネージを活用するときのポイントについて解説します。
デジタルサイネージのメリット
デジタルサイネージを導入した場合に期待できるメリットは大きく分けて4つあります。
1. 人目につきやすい
デジタルサイネージは、ディスプレイやモニタを使って画像や動画、音声などを流せます。
文字や画像のみのポスターや看板に比べると動きがあるぶん、周囲の人の目を惹きつけやすいところが利点です。
デジタルサイネージに使われるディスプレイが高画質・高解像度なので、同じ画像でもポスターなどに比べると発色が良く、好印象を与えられるのも魅力の一つです。
2. 状況やシーンに応じて配信内容を変更できる
ポスターや看板の場合、掲示する内容を変更したい場合、その媒体ごと交換しなければなりません。
一方、デジタルサイネージなら、表示するデータを切り替えれば配信内容をすぐに変更できます。
例えば飲食店でデジタルサイネージを利用する場合、以下のとおり、時間帯に応じて異なるメニューをディスプレイに表示できます。
朝：モーニングメニュー
昼：ランチメニュー
夜：ディナーメニュー
ネットワークに接続するタイプのデジタルサイネージなら、天気情報や最新ニュースといった旬な情報も表示することが可能です。
3. 省スペースになる
ポスターや看板の場合、掲載できる情報には限りがあります。より多くの情報を掲載したい場合は、ポスターや看板の面積を大きくする必要がありますが、掲示スペースの関係で難しい場合もあるでしょう。
デジタルサイネージなら、映像や画像を切り替えられるので、一つのディスプレイで複数の情報を掲示できます。
4. 顧客に寄り添った情報の提供
ポスターや看板は情報の発信のみに特化した広告媒体なので、情報のやり取りは一方通行になります。
デジタルサイネージの中にはタッチパネルや音声に対応しているものもあり、ユーザーが自分で表示させる情報を選ぶことが可能です。ユーザーのニーズに合った情報を表示させられるぶん、ミスマッチが起こりづらく、より効果的な宣伝を行うことが可能です。
デジタルサイネージを活用するときのポイント
デジタルサイネージを活用するときに押さえておきたいポイントを3つご紹介します。
1. デジタルサイネージ導入の目的を明確にする
デジタルサイネージは、機種によって機能や性能などに違いがあります。そのため、デジタルサイネージを検討する際は、なぜ導入するのか、目的や用途を明確にすることが大切です。
迫力ある魅力的なコンテンツで人目を惹きたいという場合は、大型かつ高解像度を誇るデジタルサイネージを選ぶ必要があります。また、広告配信の手間を省きたいのならネットワーク型のデジタルサイネージが適しています。
あらかじめ目的をはっきりさせておけば、導入すべきデジタルサイネージを選ぶ基準も明確になるでしょう。
2. コンテンツ配信に必要な基礎知識
これまではデジタルサイネージを導入するには、ディスプレイの他にSTB（セットトップボックス）と呼ばれる機器が必要でした。STBとはディスプレイに映像や画像などを表示させるための機械のことです。
メモリーやSDカードなどを差し込んで利用するスタンドアロン型でも、ネットワークを通じてコンテンツを配信するネットワーク型でも、STBがないとディスプレイに映像や画像を表示できませんでした。
なお、最近はデジタルサイネージに、再生機能が内蔵されていて、STBが不要のものもあります。
STBについて、詳しくは以下の記事をご覧ください。
3. コンテンツを制作する体制を整えておく
デジタルサイネージの運用には、良質なコンテンツの配信が必要不可欠です。どんなに性能の良いデジタルサイネージを導入しても、配信する情報やコンテンツに魅力がなければ、期待したような効果を得られません。
デジタルサイネージの性能をフル活用するためにも、良質なコンテンツを制作する体制を整えておく必要があります。自社で制作するのが難しい場合は、プロに外注するのも一つの方法です。
デジタルサイネージを活用して効果的な広告を配信しよう
デジタルサイネージを導入すると、人目につきやすい、状況に合ったコンテンツを配信できる、省スペースになるといったメリットがあります。
タッチパネルや音声対応のデジタルサイネージなら、より顧客に寄り添った情報の提供も可能となり、効果的な広告やマーケティングを行うことが可能です。
デジタルサイネージを導入する際は、導入目的の明確化やコンテンツ制作の体制整備などのポイントを押さえておくと、スムーズな活用を目指せるでしょう。
